ABOUT
- ホーム
- 都市情報学部について
ABOUT
学部長メッセージ
学部長 西野 隆典
都市情報学部は、平成7年(1995年)4月に、文理の枠を超えた総合学部として開設され、令和7年(2025年)に開設30周年を迎えました。
都市情報学部では「都市問題の解決」と「これからのまちを考える」ことを学部の学びの目標としています。都市やまちには、多くの人々の暮らし、産業、人の交流や物の動きがあり、また、その地域の歴史と文化があります。これらは、私たちの身の回りに存在している多様で大量のデータや情報であるといえます。「まちの課題」「まちの未来」を考えるためには、これらのデータや情報の活用が必要不可欠です。
都市情報学部のカリキュラムは、多角的な視点から、まちについて学ぶことができるように、地域学、環境学、情報学、経済学、行政学、データサイエンスといった学問分野から構成されています。都市情報学部には、様々な分野の専門家である教員が在籍し、ゼミナールや専門科目の講義において、幅広く横断的な学びを提供しています。
情報分野の科目では、情報技術やプログラミングなどの講義が体系的に開講されています。さらに、令和6年度(2024年度)からは、データサイエンスやAI技術を扱う講義もスタートするなど、現代社会の基盤となっている知識や技術について、基礎から応用まで学ぶことができます。
また、まちづくりに関する実践的な学びとして、2年生から履修できる「まちづくり実習(CBML)」「フィールド調査の方法」などでは、実際のまちの問題を題材として、都市やまちのありかたについて学び、考えていくことができます。
さらに、まちづくりにおける重要な観点のひとつである、観光について扱う講義も充実させています。観光を考えるためには、経済や交通、情報発信など、さまざまな視点が必要となります。都市情報学部において観光系の科目を学ぶ方には、「キャリア認証」プログラムを提供します。要件を満たした方には、「キャリア認証プログラム(ツーリズム分野)」の修了証を交付し、観光分野での活躍をサポートします。
みなさんが普段の暮らしで感じていることや、これまでの経験で得られたことが、まちの未来、人の未来にどうかかわっていくか、都市情報学部の学びを通じて一緒に考えてみませんか。
学びのステップ
都市情報学の学問領域は広く、文系・理系の枠に留まりません。
1年次に「都市情報学概論Ⅰ・Ⅱ」を開講。都市情報学部の全教員がオムニバス形式で担当します。都市情報学の基礎となる考えかた、都市情報学の学びの広さにまず触れるところからスタートです。
1年次から引き続き履修する「コンピュータ演習」は、40人程度の学生に対して教員・スタッフ複数人体制できめ細やかに指導。必要な基礎知識と技能、OSの操作方法、コンピュータ言語など学ぶことで、情報社会で活躍できるスキルを磨きます。
3年次からは進路志望に沿って「経済・経営」「財政・行政」「地域計画」「開発・環境」「情報・数理」の5つの科目群を横断的に学びます。さらに少人数制ゼミナールで、対話や討論、実習、調査等を通じて問題解決の能力を養います。
「社会システム学専修分野」と「都市創造学専修分野」の2つの専修分野で、サービスサイエンスの総論や関連する地域連携の手法を修得します。地方自治体や企業との連携を通じた実務者による講義も充実。地域におけるサービスサイエンス研究・教育の拠点形成をめざします。
就職
都市情報学部の卒業生は、都市問題を解決する専門性の高い知識や広い視野で社会を見通す力を生かして、公務員やIT関連業をはじめとするさまざまな分野で活躍しています。
実就職率 95.2 % (2023.3卒業者)
「行政職員」として、まちづくりに関わります。地域の人に一番近い場所から政策を考えたりすることができる仕事です。
専門家集団の一員として、都市計画の企画や立案などを行います。実際にまちに飛び込み、地域の人とイベントの企画・開催を行うこともあります。
運輸業は人や物の輸送を行う都市を支える重要なインフラ業です。電車のダイヤを管理する仕事などに携わるケースもあります。
社会活動や経済活動による大規模なデータの解析や、最新の情報技術を生かしたシステムの開発などを通じて、私たちのくらしがより便利で快適となるようにする仕事です。
土地の売買や活用を提案する仕事です。不動産情報を通じて、地域の特徴や、まちがかかえる課題を考えることができます。
イオンリテール・NTTフィールドテクノ・岐阜信用金庫・ゲオホールディングス・サイバーエージェント・シーイーシー・JR東海・JAあいち経済連・システナ・十六銀行・Sky・SUBARU・積水ハウス・玉野総合コンサルタント・中央発條 TIS・デンソーテクノ・トヨタシステムズ・富士ソフト・マキタ・山崎製パン・リコージャパン・リンナイ・名古屋国税局(国税専門官)・静岡県庁・名古屋市役所・岐阜市役所・豊川市役所・愛知県警察本部・東京消防庁(2022年実績)
● 高等学校教諭一種免許状(情報、公民)
教職課程科目等の必要な単位を修得する必要あり
● 学芸員
学芸員課程科目等の必要な単位を修得する必要あり
行政書士/色彩検定/世界遺産検定/統計検定/基本情報技術者試験/防災士
※ 特定の講義・ゼミナールを選択する必要あり