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学部長メッセージ
学部長 亀井 栄治
都市情報学部は、平成7(1995)年4月に、名城大学可児キャンパス(岐阜県可児市)に開設されました。都市情報学部の掲げた目標は、「都市問題の解決」と「未来の都市創造」です。学部の開設と同時に、都市情報学がスタートしました。複雑化する都市問題の解決のためには、情報処理の技術と手法(IT)が欠かすことのできないものであるとの観点に立ち、都市学ではなく、都市情報学としてスタートしたのです。
『都市』というと、かなり堅いイメージを持たれるかも知れませんが、平たくいえば、「私たちが日々暮らしている環境」に他なりません。私たちは、自分たちをとりまく環境なしでは生きられず、私たちにとって、環境は最も真剣に取り組むべき対象であるといえます。また、環境といっても、都市環境、居住環境、自然環境、地球環境、... など、非常に広範囲・多岐にわたり、それぞれが独自の特徴や種々の課題を抱えていることは論を待たないでしょう。それらに取り組むためには、多方面の知見やノウハウを総合的に生かしていく必要があり、そのようなことを背景として、都市情報学部は文系・理系の枠を超えた「総合学部」として生まれました。学部開設以来、都市情報学部は多方面の専門家を教員として有し、カリキュラムにおいても、文系・理系の枠にとらわれることなく、いろいろな知識を横断的に学べるものとしてきました。
学部の開設以来、22年間、可児キャンパスにおいて、私たちは教育・研究を展開してきました。そして、23年目となる平成29(2017)年4月に、開設して1年経ったばかりの真新しいナゴヤドーム前キャンパス(名古屋市東区)に移転し、現在の姿となりました。その間に、私たちが道具としてきたITにもめざましい進展がありました。コンピュータそのものの進化は言うに及ばす、たとえば、データ・サイエンスにおけるビッグ・データの取り扱い手法や、AIにおけるディープ・ラーニングの技術が典型的です。これらが、これ以後の都市情報学にとって、非常に頼もしい道具となり得ることは想像に難くありません。
令和4(2022)年4月から、都市情報学部は新しいチャレンジを始めます。カリキュラムにおける観光分野の科目の充実です。「まちづくり」に対する1つの視点という意味で、観光が非常に重要であるばかりでなく、関連する分野が広範囲・多岐にわたり、裾野の非常に広い産業が観光産業だからです。都市情報学部において観光系の科目を学ぶ方に「キャリア認証」プログラムを提供します。要件を満たした方には、『キャリア認証プログラム(ツーリズム分野)』の修了証を交付し、観光分野での活躍をサポートします。
都心の真新しいキャンパスで、都市に関するさまざまな知識を身につけながら、自らの住む環境について、しっかり考えてみませんか。みなさんとキャンパスでお会いできることを楽しみにしています。
学びのステップ
都市情報学の学問領域は広く、文系・理系の枠に留まりません。
1年次に「都市情報学概論Ⅰ・Ⅱ」を開講。都市情報学部の全教員がオムニバス形式で担当します。都市情報学の基礎となる考えかた、都市情報学の学びの広さにまず触れるところからスタートです。
1年次から引き続き履修する「コンピュータ演習」は、40人程度の学生に対して教員・スタッフ複数人体制できめ細やかに指導。必要な基礎知識と技能、OSの操作方法、コンピュータ言語など学ぶことで、情報社会で活躍できるスキルを磨きます。
3年次からは進路志望に沿って「経済・経営」「財政・行政」「地域計画」「開発・環境」「情報・数理」の5つの科目群を横断的に学びます。さらに少人数制ゼミナールで、対話や討論、実習、調査等を通じて問題解決の能力を養います。
「社会システム学専修分野」と「都市創造学専修分野」の2つの専修分野で、サービスサイエンスの総論や関連する地域連携の手法を修得します。地方自治体や企業との連携を通じた実務者による講義も充実。地域におけるサービスサイエンス研究・教育の拠点形成をめざします。
就職
都市情報学部の卒業生は、都市問題を解決する専門性の高い知識や広い視野で社会を見通す力を生かして、公務員やIT関連業をはじめとするさまざまな分野で活躍しています。
実就職率 95.2 % (2023.3卒業者)
「行政職員」として、まちづくりに関わります。地域の人に一番近い場所から政策を考えたりすることができる仕事です。
専門家集団の一員として、都市計画の企画や立案などを行います。実際にまちに飛び込み、地域の人とイベントの企画・開催を行うこともあります。
運輸業は人や物の輸送を行う都市を支える重要なインフラ業です。電車のダイヤを管理する仕事などに携わるケースもあります。
社会活動や経済活動による大規模なデータの解析や、最新の情報技術を生かしたシステムの開発などを通じて、私たちのくらしがより便利で快適となるようにする仕事です。
土地の売買や活用を提案する仕事です。不動産情報を通じて、地域の特徴や、まちがかかえる課題を考えることができます。
イオンリテール・NTTフィールドテクノ・岐阜信用金庫・ゲオホールディングス・サイバーエージェント・シーイーシー・JR東海・JAあいち経済連・システナ・十六銀行・Sky・SUBARU・積水ハウス・玉野総合コンサルタント・中央発條 TIS・デンソーテクノ・トヨタシステムズ・富士ソフト・マキタ・山崎製パン・リコージャパン・リンナイ・名古屋国税局(国税専門官)・静岡県庁・名古屋市役所・岐阜市役所・豊川市役所・愛知県警察本部・東京消防庁(2022年実績)
● 高等学校教諭一種免許状(情報、公民)
教職課程科目等の必要な単位を修得する必要あり
● 学芸員
学芸員課程科目等の必要な単位を修得する必要あり
行政書士/色彩検定/世界遺産検定/統計検定/基本情報技術者試験/防災士
※ 特定の講義・ゼミナールを選択する必要あり